従業員満足度調査サービス よくある質問

• A：みずほ情報総研では、日本経営システムと協力することで企業経営に精通しているコンサルティング会社ならではの活力要素の体系化、活力要素別改善のヒントの整理など新しい価値を提供しています。価格的にも、充実したレポート内容を80万円（税込み84万円）というリーズナブルな価格で実現しました。

• A：従業員満足度調査（アンケート）については電話、メールにて対応させていただきます。詳細な説明が必要な場合、首都圏（東京、神奈川、埼玉、千葉）のお客さまには訪問もいたします。

• A：従業員満足度調査では「優先改善要素の改善のヒント」をご提供します。これらを参考に、まず貴社自身で活力向上に取り組んでいただきます。さらに確実・迅速に進めたい場合は、日本経営システムのコンサルティング・サービスがお役に立てます。

• A：3つの視点があります。
  1つ目は、インターネットを使った調査会社主体の調査であり、システム的に社内に個人情報が知られる心配はないことをPRしてください。
  2つ目は、属性種類の中の部門を設定する際、細かくし過ぎないこと。性別や年齢階層も把握しますので、個人の特定を避けるためには、一部門は少なくとも15人程度、できれば20人以上が望ましいと思われます。
  3つ目は、経営者がアンケート結果を重視し、本気で従業員満足度向上に取り組むという姿勢を鮮明に見せることです。

• A：実施する目的を従業員にしっかり伝えることが大切です。
  “経営者も含め会社として従業員の働きがいを一層高めたいと真剣に考えている。会社としてできることとできないことはあるが、極力反映していきたい。単なるわがままや不平不満を発散するのではなく、会社を良くするために真剣に回答して欲しい。”といった趣旨を伝えます。

• A：申し訳ありませんが、契約前の確認はできません。契約後に確認していただくことになります。75の質問内容自体が企業ノウハウと考えていますので、ご購入いただいたお客さまへのサービスと位置づけています。なお、サンプルとして15問を当ホームページで公開しています。

• A：可能です。ただし、別途お見積りさせていただきます。

• A：別価格となりますが、質問紙での対応も行っていますので、そちらのサービスをご利用ください。

• A：従業員満足度調査のシステムはプライバシー保護の観点からSSL暗号化通信（強度128bit）を導入しているセキュアサイトです。お客さまの大事なデータは強固なセキュリティ対策設備を保有するデータセンターでの運用に加え、適切なアクセスコントロール環境下にてセキュアに管理されています。また、みずほ情報総研はプライバシーマーク取得企業として個人情報の保護に細心の注意を払い運営しています。

• A：2つの考え方があります。
  正社員のみを対象とする場合と非正社員も含めて行う場合です。調査システム上は、どちらのパターンでも特に違いはありませんので、どちらにするかは、貴社の考え方によります。調査の打合せ時にご相談させていただきます。

• A：属性種類の「職階・雇用形態」で、契約社員やパートタイマーの区分を設けることで集計は可能です。質問内容の中には契約社員やパートタイマーの方ではやや答えにくいものも一部ありますが、「わからない」または「関心がない」という回答によって、対応することは可能です。
  また、正社員、契約社員、パートタイマーごとに、詳細を分析したいということであれば、雇用形態単位に調査を実施することをお勧めします。それにより、雇用形態の中での性別や年齢階層の特色もつかむことができ、より、きめの細かい対応を考えることが可能となります。

• A：法人単位にご契約いただきます。
  従業員満足度調査は法人単位を念頭に設計・開発したもので、機密保持契約面からも法人単位の契約となります。属性の「部門」は会社の中の部署による差を明らかにするためです。会社により、経営者、給与水準や人事諸制度の仕組み、さらには社風が異なります。よって、法人単位でご契約いただき、法人単位のレポートを作成します。

• A：申し訳ありませんが、報告や話し合いは行いません。調査レポート等の提供のみとなります。
  従業員満足度調査は、効率的なレポート作成システムを用意し、説明コストを省き、スピーディ、低価格での提供を目指しました。

• A：そのとおりです。
  通常、従業員満足度調査の結果を踏まえて、何らかの対策が実行されます。それら対策が効果的であったかを確認するために定期的な実施が必要となります。また、第1回目の調査結果を受けて、満足度指数の目標値を設定して中期的に達成しようという進め方があります。その場合も進捗状況を把握するために、当然定期的な実施が必須となります。
  ただし、毎年行うか、2～3年に1度程度行うかは、それぞれの会社の判断となります。

担当：情報通信研究部
電話：03-5281-5322