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花の癒し効果って本当にあるの?

千葉大学環境健康フィールド科学センター(自然セラピープロジェクト)による「花きに対する正しい知識の検証・普及事業」の調査結果について

当社が国立大学法人千葉大学環境健康フィールド科学センターより受託した「花きに対する正しい知識の検証・普及事業」の結果を公表いたします。

  • 調査実施時期:2011年10月
  • 結果公表時期:2012年3月

概要

生花は、簡便に日常生活の中に取り入れることができる「自然」であり、そのリラックス効果は経験的に良く知られています。しかし、生花の視覚刺激による生理的リラックス効果を科学的に検証した研究例は皆無に近い状況です。

写真1

そこで、国立大学法人千葉大学環境健康フィールド科学センター自然セラピープロジェクト(宮崎良文教授)は、バラ生花の視覚刺激がもたらす効果について、2011年10月にオフィスワーカー、医療従事者、高齢者、高校生を対象として、主観指標(POMS短縮版(気分プロフィール検査)と生理指標((1)指尖加速度脈波による心拍変動性、(2)脈拍数)を用いて調べました。その生理測定の結果、(1)リラックス時に高まる副交感神経活動は29%亢進し、(2)ストレス時に高まる交感神経活動は25%抑制されることが明らかとなり、バラ生花の視覚刺激がもたらす生理的リラックス効果が検証されました。

また、実験対象者に対して生花・観葉植物によるストレス解消効果等について質問するアンケート調査も実施しました。 今回の調査は、その成果を生花店での販促ツールとなるリーフレットに盛り込み、花きの生理的効用という新たな購入の動機づけを消費者に行うことによって、花き需要を拡大することを目的としています。

当社は、上記の実験の実施、アンケート調査設計、調査結果の分析及びリーフレット作成を支援いたしました。

調査結果

生花がもたらす心理的効果を測定したところ、花の無い部屋に比べて花のある部屋では「活気」の気分プロフィールが大幅に増加し、「混乱」、「疲労」、「緊張・不安」、「抑うつ」、「怒り・敵意」が低下することが明らかとなりました。

図1

また、心拍変動性を用いてバラ生花がもたらす生理的効果を測定したところ、花のある部屋では交感神経活動が25%低下し、逆に副交感神経活動が29%上昇することが認められました。交感神経活動の低下はストレス状態の緩和を、副交感神経活動の上昇はリラックス状態の亢進を意味しており、生花がもたらす生理的リラックス効果を医学的に証明できることが明らかになりました。

図2

詳しい調査内容及び観測データを収録した報告書は、以下よりダウンロードできます。


消費者(一般消費者・施設)アンケートの結果は、以下よりダウンロードできます。

普及啓発用リーフレットの作成

リーフレット画像

花の癒し効果が医学的に証明されたこと、高校生、オフィス従業員、高齢者にとって具体的にどのような効果が生花から得られるのかを当社にて一冊のリーフレットにわかりやすく取りまとめました。

またリーフレットは、東京都渋谷区の生花店ナルセフローリスト様(http://naruseflorist43010.hanatown.net/)のご協力により、美しい生花の写真が豊富に盛り込まれると共に、家庭で気軽に花を楽しむための工夫を消費者に提案する内容に仕上がっています。リーフレットは花き販売関連事業者向けに2,000部、医療福祉施設向けに100部配布し、生花のストレス軽減効果を消費者に対して積極的にアピールしていく予定です。

リーフレットの内容は、以下よりダウンロードできます。

リーフレット(PDF:2,057KB)

こちらのリーフレットは、花きの効用について、消費者に広く普及することを目的として作成しております。 ご利用をご希望の方は、店頭での営業活動等に、ご自由にご活用ください。

アンケート調査ご協力のお願い

今回の調査結果及びリーフレットの内容についてご意見をお待ちしております。アンケート調査にご協力いただければ幸いです(回答期日:2012年3月27日まで)。なお、ご回答いただいた内容は個人情報に配慮し統計的に処理させていただきます。

お問い合わせ

本調査は、千葉大学環境健康フィールド科学センターよりみずほ情報総研が受託して実施したものです。
本調査の趣旨等に関するご質問は下記の調査主体に、アンケートの内容に関するご質問は調査事務局にお問合せください。

調査主体

国立大学法人千葉大学環境健康フィールド科学センター
宮崎良文、李宙営
電話:04-7137-8113

調査事務局

みずほ情報総研株式会社 社会政策コンサルティング部
日諸恵利、松本牧生、大内邦彦
電話:03-5281-5275

新着情報

  • *PDFファイルは日刊工業新聞に許可を得て掲載しています。記事の著作権は日刊工業新聞社に帰属し、無断転載、記事の複写は禁じられています。
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