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メディア掲載情報

新聞、雑誌に掲載された当社関連情報の一部を掲載しています。

  • 健康保険組合を対象としたサービス創出への取り組み
    ―協業による「ICTを活用した被扶養者向け特定保健指導事業」の実施―

    スマホで特定保健指導 エス・エム・エスなど健保組合に提供(日刊工業新聞、17/10/17), ICTを活用した特定保健指導の事業モデルを検証、エス・エム・エスとみずほ情報総研(日経デジタルヘルス、17/9/29), SMSとみずほ総研、ICTを活用した被扶養者向け特定保健指導サービス(マイナビニュース、17/9/28)

  • 『単身急増社会の希望』を発刊

    一人暮らし 安心な老後とは/「単身急増社会の希望」の著者に聞く(朝日新聞、17/6/13), この一冊:『単身急増社会の希望』藤森克彦著(週刊社会保障、17/6/5), 単身急増社会の希望 支え合う社会を構築するために/家族機能の低下を、どのように社会が支え合うのか(賃金事情、17/5/20), 短評:単身急増社会の希望 藤森克彦著(日本経済新聞、17/4/29), 孤立や介護、リスク抱え急増する単身世帯、支え合う社会に「希望」(信濃毎日新聞、17/4/25), 貧困、孤独死防ぐ支え合い/単身急増社会の希望(東京新聞、17/4/16), 話題の本:単身急増社会の希望(週刊エコノミスト、17/3/28)

  • 認知症の人に対する預貯金・財産の管理支援に関する調査結果を発表
    ―成年後見制度の利用はわずか6%。半数以上が利用意向もなく、支援者の視点を踏まえた利用促進策の検討や任意後見制度等の推進が求められる―

    成年後見制度、認知症の親族を持つ人の利用率はわずか6.4%に(マイナビニュース、17/5/22), 「成年後見制度を利用している」はわずか6.4% 「認知症の人に対する家族等による預貯金・財産の管理支援に関する調査」より(Economic News、17/5/21), 認知症の財産管理、成年後見制度利用は6.4%(読売新聞、17/5/20), 認知症の人の財産管理、成年後見利用は6% 「知っているが活用しない」は半数余り(CB news、17/5/19)

  • 訪日外国人の購買行動と帰国後の再購買意向に関する調査結果を発表
    ― 訪日外国人の6割以上が帰国後に再購買、日本での買い物満足度が影響 ―

    訪日外国人の再購買を促せ/鈍る「爆買い」、安定消費確保へ(日経産業新聞、16/9/8), ショッピング後に口コミ発信をする訪日外国人は約8割、観光や食事など旅行内容も話題に ―みずほ情報総研(トラベルボイス、16/8/23), 訪日外国人の消費、日本製品に高い満足度/再購買率が7割を超える製品も多数(MONEYZINE、16/8/20),訪日後に再購買しない最大の理由は「越境ECの送料が高い」(ECzineニュース、16/8/4), 訪日外国人の6割が帰国後に再購買、現地での価格や品ぞろえには課題―みずほ情報総研(財経新聞、16/8/3), 訪日外国人が帰国後に再購入したもの、1位は?(マイナビニュース、16/8/3)

  • 企業従業員の健康改善支援サービス創出への取り組み
    ― 経済産業省実証事業「ウェアラブル機器等を活用した管理栄養士伴走による健康改善プロジェクト」の開始 ―

    みずほ銀/コンソーシアム参加し実証事業/健康ビジネスモデル構築へ(ニッキン、16/8/26), SMSとみずほ、ウェラブル機器を活用した健康改善プロジェクト(Finasol、16/8/9), エス・エム・エスとみずほ情報総、みずほ銀行、ウェラブル機器等を活用した管理栄養士伴走による健康改善プロジェクトを開始(IoT News、16/8/8), みずほ、管理栄養士が“伴走”する健康プロジェクト(日経デジタルヘルス、16/8/9), みずほ銀とエス・エム・エス、健康指導サービスで実証実験=栄養士がデータ点検(時事ドットコムニュース、16/8/8)

  • 燃料電池スタック全体のシミュレーションを世界で初めて実現
    ― 固体高分子形燃料電池シミュレーター P-Stack Ver.4.0として販売開始 ―

    みずほ情報総研、燃料電池スタック全体のシミュレーション 世界で初めて実現(日刊自動車新聞、16/8/10), 燃料電池の3D CADデータから解析用のメッシュを自動生成する機能を開発(MONOist、16/8/8), 開発コスト低減い寄与、燃料電池を短期間で性能評価/みずほ情報総研(ガスエネルギー新聞、16/7/25), 燃料電池セルに「格子」/浜松・エリジオン 解析作業を短縮(中日新聞、16/7/23), みずほ情報総研、固体高分子形燃料電池シミュレータの新版を発売(キーマンズネット、16/7/22), 燃料電池性能解析を効率化、エリジオンの技術(静岡新聞、16/7/22), 燃料電池スタック全体のシミュレーション、みずほ情報総研が実現…世界初(Response、16/7/22), みずほ情報総研、固体高分子形燃料電池シミュレータの最新版を発表(fabcross for エンジニア、16/7/21), みずほ情報総研、燃料電池スタック全体のシミュレーションを実現(化学工業日報、16/7/21), スタック400枚のPEFCを一括でシミュレーション実行/みずほ情報総研が専用ソフト、特殊メッシュの自動生成で計算時間短縮(日経テクノロジーonline、16/7/21), エリジオン、燃料電池解析用の自動メッシュ生成機能を開発(マイナビニュース、16/7/21), 「スタック」用シミュレーター/一度に400枚評価/みずほ情報総研(日刊工業新聞、16/7/21)

  • 大規模CO2分離・回収技術の実証事業を開始
    ― 環境省「環境配慮型CCS実証事業」に採択 ―

    東芝、初の石炭火力CO2分離回収実証事業開始(地球温暖化対策)(エネルギーと環境、16/8/4), 火力のCO2回収 実証/東芝など 福岡に大規模設備(日経産業新聞、16/8/1), 東芝など、火力発電所でCO2分離・回収技術の実証事業を開始(省エネ最新ニュース、16/7/30), 東芝など13法人、CCS実用化急ぐ、福岡・三川発電所で実証(化学工業日報、16/7/28), 東芝ら13法人、大規模CO2分離、回収技術の実証事業を開始(日経テクノロジーオンライン、16/7/27), 福岡・大牟田でCCS実証 東芝など(日刊工業新聞、16/7/27), 環境省CCS事業、東芝など13法人参加/CO2回収 初の大規模実証(フジサンケイビジネスアイ、16/7/27), 大幅なCO2排出削減なるか?東大・産総研・東芝など、CCS実証事業を開始(産経新聞、16/7/26), CO2を分離・回収する環境省の実証事業 東芝、みずほ情報総研など13法人が採択(産経新聞、16/7/26), 環境省/環境配慮型CCS実証事業/東芝らグループを採択(日刊建設工業新聞、16/7/26), 東芝など13者、CO2分離回収を福岡の既設石炭火力で実証/20年度まで(電気新聞、16/7/26), 東芝、みずほ情報総研などと環境省の「環境配慮型CCS実証事業」に採択(株式新聞ニュース、16/7/26), 東芝とみずほ情報総研、火力発電所のCO2分離・回収する技術の実証事業(マイナビニュース、16/7/26), 火力発電所の排出CO2を50%回収、大規模実証でCCS技術を実用化へ(ITmedia、16/7/26)

  • 節電に対する生活者の行動・意識に関する調査を発表
    ― 年代が下がるにつれ節電行動、情報収集も低下、20-30代の46%は情報を読まない ―

    大震災から5年薄れる節電意識、東電管内、「面倒」46%に増加(北海道新聞速報版、16/4/24), 「節電は面倒」半数近くに 震災5年で意識薄れる(NHK NEWS WEB、16/4/2), 「節電は手間がかかって面倒」生活者の節電行動の低下が顕著に(Economic News、16/3/31), 震災5年、節電意識希薄に/「手間かかり面倒」新たな情報発信を/みずほ総研調査(電気新聞、16/3/31)

  • みずほ情報総研、遺伝子解析の次世代シーケンサーデータ解析ソフト「csDAI」を開発
    ―国立がん研究センターとの共同研究により、高速処理と使いやすさの両立を実現―

    塩基配列データ解析専任者不要/みずほ情報総研がソフト(日刊工業新聞、16/3/29), みずほ情報総研―国立がん研、NGS向け解析ソフト共同開発(化学工業日報、16/3/24), DNA解析ソフト、個別化医療に汎用製品、みずほ情報総研(日本情報産業新聞、16/3/21), 次世代シーケンサ解析ソフト開発(科学新聞、16/3/18), みずほ情報総研、医療研究機関の遺伝子解析向けソフトを提供(キーマンズネット、16/3/14)

  • ルワンダ共和国において農業ベンチャーの立ち上げを支援
    ―「みずほグローバルアグリイノベーション」を活用した現地ビジネスが始動―

    ルワンダ、現地農業ベンチャーが始動(アフリカビジネスニュース、16/2/15), 安代りんどう、世界へ ルワンダに法人設立 八幡平市、生産拡大に期待(岩手日報新聞、16/2/10)

  • メディア・コンテンツ業種向け経理トータルシステムのマイナンバー対応版をリリース
    ―個人事業主のマイナンバーを管理し、税理士報酬、出演料などの支払調書へ出力―

    個人事業主と取引多いメディア業界向け経理システムがマイナンバー対応(Security NEXT、16/2/8), みずほ情報総研、メディアなど向け経理製品をマイナンバーに対応(キーマンズネット、16/1/29), みずほ情報総研、コンテンツ業界向け経理システムのマイナンバー対応版(マイナビニュース、16/1/28), コンテンツ業界向け経理システムをマイナンバーに対応―みずほ情報総研(IT Leaders、16/1/28)

広報室03-5281-7548

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